【オールドメディアの信頼と凋落】トランプ現象と主要国の今を読み解く

かつて社会の第四の権力とも呼ばれたオールドメディア（新聞・テレビ・新聞・雑誌）は、いま大きな転換期を迎えています。SNSや動画配信サービスの台頭により、報道への信頼度は下がり続け、特にアメリカでは深刻な不信感が広がっています。

本記事では、トランプ前大統領によるメディア批判の背景と、世界のメディアに対する信頼度データを踏まえ、オールドメディアが再生するためのヒントを探ります。

オールドメディアの信頼度：国による差と傾向

2024年のロイター・デジタルニュースレポートによれば、「ニュースを信頼する*」と答えた割合は世界平均で40%でした。（*媒体を問わずニュース全体）

国別のハイライトは以下です。

北欧諸国では公共メディアが信頼されている一方、アメリカや韓国では政治的分断やメディア不信が重なり、信頼度が非常に低い状況です。

日本の信頼度が思いの外高いことに驚きますが、世代交代により低下していくことでしょう。

トランプ大統領は「主流メディア＝フェイクニュース」と繰り返し非難し、CNNやニューヨーク・タイムズに対して強い敵意を示してきました。背景には次の要因が挙げられます。

トランプ氏は2016年の選挙戦から、以下のようにオールドメディアを「腐敗した支配層（エリート）」と同一視する言動を繰り返してきました。

この戦略は、既存メディアに対する不満を持っていた層に強く響き、成功しました。

ヨーロッパではBBC（イギリス）、ARDやZDF（ドイツ）といった公共放送が引き続き高い信頼を得ています。特に北欧諸国では、メディア教育の充実や中立的な報道姿勢が支持されています。

しかし、次のような課題も存在します。

日本のジャニーズ問題に光を当てたのはBBCでしたね。日本のマスメディアよりも公平な報道をしている証でしょうか。

ロイター＝西側諸国の視点なので、この調査結果を額面通り受け取ってよいのか迷います。

この調査の主体であるロイター通信は、事実重視の国際報道とAIによるファクトチェック体制を整備し、国際的な信頼維持に努めているとの説明をしています。

本調査は、オックスフォード大学のロイター・ジャーナリズム研究所（Reuters Institute for the Study of Journalism）がYouGovやKantarなどの第三者の調査会社を通じて実施
毎年40カ国以上・計9万人以上が参加
回答者の年代、性別、地域、教育水準などが統計的に調整されている（代表性の確保）
回答者の主観的な認識を収集（誘導的質問の排除）

しかしニュース信頼度の世界平均が40％というのはかなり低い数字であり、しかもこの傾向は昔から変わっていません。世界の60％の人はニュースを信頼しないで、日々生活しているということです。