2025年9月22日、ワシントンD.C.のホワイトハウスで、トランプ大統領とロバート・ケネディJr.厚生長官が自閉症に関する新たな方針を発表しました。
この記者発表の冒頭、トランプ大統領は以下の前置きをしました。
- 私は自分のためにこの発表をしています。
- 私は多くの常識的なことを話します。
- これは私がこれまでに行ったことと同様に重要なことです。
この会見について、mRNAワクチンの開発の中心人物だった、ロバート・マローン博士がコメントをしていますので、その内容を参考に、何が起きたのかを探ってみたいと思います。
トランプ大統領の発表が投げかけたもの
ポイントは大きく分けて2つです。
第1に、妊娠中や乳幼児期に使われる解熱鎮痛薬アセトアミノフェン（タイレノールなど）が自閉症のリスクに関連している可能性について注意を呼びかけたこと。
第2に、自閉症の一部の子どもに効果が期待できる治療薬ルロホリン（葉酸代謝補助薬）の適応を広げる方向を示したことです。
発表の場でトランプ大統領は「妊婦は安易に薬を使用すべきでない」と強調し、ケネディ長官も「これまで安全だとされてきた常識を見直す必要がある」と述べました。
これは単なる医学的議論ではなく、アメリカの医療制度を根本から変えようとするMAHA（Make America Healthy Again）の流れを象徴するものでした。
自閉症と薬の関係、科学が示す現状
背景には、アメリカの児童の自閉症の顕著な増加があります。2000年の時点で150人に1人でしたが、2022年には36人に1人に増えています。カリフォルニア州では男子が有意に高く、12人に1人とのことです。
「妊娠中の薬の使用と自閉症リスクの関係」は、多くの親にとって切実なテーマです。研究の現状を整理すると次のようになります。
- 一部の調査研究では、妊娠中にアセトアミノフェンを多用した母親の子どもに自閉症や発達障害が多い傾向が見られています。
- しかし、これはあくまで「相関関係」であり、直接的な原因であると証明されたわけではありません。発熱や感染症そのものが影響している可能性もあります。
- 動物実験などでは神経発達への影響を示唆する報告もありますが、人間での因果関係は確定していません。
つまり、「危険だ」とも「完全に安全だ」とも断言できないのが現状です。これこそが議論を複雑にしている理由であり、親たちが不安を抱く背景になっています。
メディア報道と国民の不信感
マローン博士が強調するのは、科学的論点そのものよりもメディアの報道姿勢です。
今回の発表後、多くの大手メディアは「トランプとケネディがワクチンと自閉症を結びつけた」と報じました。しかし実際には、会見で語られたのはワクチンの「接種時期や方法を慎重にすべき」という趣旨が中心でした。
報道が一部を切り取り、見出しで強調することで、国民には「科学を否定する危険な発言」として伝わっているのです。
このような偏向報道は日本でも繰り返されていますが、結果として「科学こそ正義」に対し人々が疑念を持つ原因になっています。
- 発言がねじ曲げられて伝わる
- 反対派と賛成派の対立が必要以上にあおられる
- 情報の信頼性そのものに疑いが生じる
つまり、科学への信頼を損なうのは研究の不確実性だけではなく、「どう伝えるか」でもあるのです。そして、それを決めるのは、多くの場合スポンサーであるということです。
MAHAがめざす「健康の再定義」
今回の発表は、MAHAの理念とも直結しています。MAHAはロバート・ケネディJr.厚生長官が提唱するヘルスケア改革で、「病気になってから治療する」のではなく、「食生活や環境を整え、根本原因を取り除く」ことを重視します。
自閉症をめぐる議論も、その一環と見ることができます。薬の使用だけではなく、妊娠期の生活、食事や栄養、環境化学物質の影響といった広い要素を含めて「健康」をとらえ直す必要があるという視点です。
これは従来の医療モデルに対する挑戦であり、賛否を呼ぶのも当然です。しかし、少なくとも「これまでの常識を疑い、改めて検証する」という姿勢が示されたことは大きな意味を持ちます。
政治対立の中で揺れるヘルスケア産業
今回の発表が示すのは、単なる科学や医療の議論ではなく、保守とリベラルの対立という政治的構図です。
リベラルな医療体制はこれまで、薬の大量消費を前提にした仕組みを築き上げてきました。その結果、アメリカ人は病気になり、薬漬けにされてきたという批判があります（医療費先進国トップ）。これを正そうとしているのが、トランプ政権とMAHAです。
しかし、この改革はそう簡単に進むものではありません。医療や製薬産業で働く人々は、自らの立場とプライドをかけて築いてきた体制・社会的地位を守ろうとします。利益構造も絡む以上、彼らが黙って引き下がることは考えにくいと思います。
Well, Bernie wants to know – are the Senators on the Finance committee, who took $$$ from big Pharma all corrupt? What do y-all think? pic.twitter.com/kTK1TmzFYd
— Robert W Malone, MD (@RWMaloneMD) September 6, 2025
実際に、FDAやCDCをクビになった人や、医療関係のロビイストたちは、ケネディ長官を退任させる行動にでています。
アメリカの医療費は、年間約700兆円規模です。これが大勢の政府職員や医療・医薬産業を支えてきたのですから。しかし、だからと言って、本来必要のない、人の健康を食い物にする治療はなくなるべきと思います。
国民を想うトランプ大統領とケネディ長官のパワーには、いつも敬服させられます。
医薬業界は超高学歴で、世界中で優秀な人が沢山働いています。WHOを含め、不動の医療システムとビジネスモデルを築き、世界中に巨大市場を構築してきました。
私は自然派なので、もともと医薬品に頼らない生活を心掛けています。鎮痛剤の影響が不明で、少しでも健康被害が疑われるのであれば、「服用は待て」が正しい判断だと思います。
アメリカの右派と左派の闘いは、世界にも大きな影響をもたらすので、引き続き注目していきたいと思います。
最後までお読みいただきありがとうございました。
出典：Malone News
